課題を解決し収支を改善
病院経営改善の取組み内容は病院様によって異なります。
何が課題なのか、何を解決したいのか、何を目指すのかを明確にし、「収支」の改善を目指します。
また、経営改善においては経営人や事務職員だけで進めても数字の効果はだしにくいです。
アイデアや案はあっても実行できない、医療者の協力を得られない、現場を巻き込めないなどの悩みもあるのではないでしょうか。
また診療報酬改定年の取組や適時調査に向けた取り組み等、
以下の取組み項目等以外でも、病院独自の悩みを遠慮なく、ご相談ください。
まずは全国どこでもお伺いさせていただきますし、ウェブ等での打ち合わせも対応いたしております。
経営改善は悩んでいるより、行動した方が早く成果が上がります。まずは、ご連絡ください。
経営改善は、収益の改善とコスト削減です。
まず収益の改善では、入院収益の改善を主軸に取組みます。
特に病床稼働率の向上と高稼働の維持は病院経営にとって非常に重要です。
しかし看護師不足による病床制限や、地域ニーズに合致していないために病床稼働率が上がらないケースもあります。
中でも病床稼働向上において重要なのは看護部です。看護部と徹底的に作戦会議を行い、課題を早期に把握し、医療者と目標を共有し、病床稼働率の向上達成を目指すコンサルティングをご提供します。
稼働利率が60-70%代でお困りの際には、ぜひ、ご相談ください。
単価の向上に向け、新たな施設基準の届け出、診療報酬の算定強化、およびDPCの医療機関別係数の向上の取組を実施していきます。
これまでにも看護要員配置に関する新規届け出、総合入院体制加算や、地域医療支援病院の届け出等、
年間の増収額が数千万円におよぶ新規加算の届け出を提案し、病院職員の方々と共に届け出を達成してきました。
各病院様の施設基準の届け出状況の確認をご希望の際、または届け出したい施設基準は定まっているが現場の医療者の協力が得られない等、お困りの際にはご相談ください。
また、稼働率向上のためには、地域連携も重要です。
地域の医療機関や介護施設等との連携を強化し、紹介件数の向上（前方連携）と
回復期病院等への転院のための連携強化や、介護施設等への退院のための連携強化（後方連携）を実施します。
また、救急隊との連携、地域の開業医との連携、住民へのアプローチ等、必要な取組みを職員の皆様と共に実施していきます。
最近は入退院支援部門の強化に関するご相談も増えてきております。地域連携や入退院支援強化に関する取組みでお悩みの際はご相談ください。
2040年にむけ今後、各病院様の医療機関の機能の明確化が求められます。地域のニーズを把握し、必要な病床機能、医療機関機能を整えていくことは病院経営の観点からも重要です。急性期病院の中でも外科系と内科系では戦略が異なります。看護必要度の維持もどんどん厳しくなります。まずは自院の病床機能を再検討し、2040年に向けた病院の在り方をとらえていく必要があります。
また病床機能は現在のままだとしても看護師の配置やユニット数の適正化等によりベッドコントロールをより効率化出来ます。ベッドコントロールの強化は稼働率をさらに向上し、単価を上げることができます。